まだ保険診療と認められていない医療の中で、厚生労働省が認めたものについて、一定の施設基準を定め、保険診療との併用が認められた医療をいいます。

先進医療については、平成16年12月の厚生労働大臣と内閣府特命担当大臣(規制改革、産業再生機構)、行政改革担当、構造改革特区・地域再生担当との「基本的合意」に基づき、国民の安全性を確保し、患者負担の増大を防止するといった観点も踏まえつつ、国民の選択肢を拡げ、利便性を向上するという観点から、保険診療との併用を認めることとしたものです。また、先進医療は、健康保険法等の一部を改正する法律（平成18年法律第83号）において、「厚生労働大臣が定める高度の医療技術を用いた療養その他の療養であって、保険給付の対象とすべきものであるか否かについて、適正な医療の効率的な提供を図る観点から評価を行うことが必要な療養」として、厚生労働大臣が定める「評価療養」の1つとされています。

先進医療の詳細については　厚生労働省「先進医療の概要について」を参照ください。

「先進医療に係る費用」は、患者さんの「全額自己負担」となりますが、「先進医療にかかる費用」以外の通常の治療と共通する部分（診察、投薬、検査、入院費等）の費用は公的医療保険（健康保険）が適用され、この部分については高額療養費制度の対象になります。

先進医療を受けた時の費用は、下記の参考のようになり、患者さんは一般の保険診療の場合と比べて、「先進医療に係る費用」を多く負担することになります。

本院では、下記の先進医療を実施しています。詳細は直接実施している診療科にお尋ねください。